現場サポートチーム導入による分業化や継続的な新卒採用～育成・働き方改革を推進

一昔前まで、建築業界の労働環境は他業界と比べて
「きつい・きたない・きけん」
というイメージが定着していました。

しかし昨今の働き方改革の波を受けて、大手ゼネコンなどを中心に、
現場の労働環境改善に向けて様々な施策を推進しています。

今年創業102年を迎える老舗建築企業として、業界屈指の歴史を誇る同社も、
ここ10年を見ても、様々な働き方改革を進めています。

中でもメディアで注目を集めた施策のひとつが、
女性社員が活躍する「現場サポートチーム」の導入。
同社専務取締役の角田隆史氏によると、
「建築施工管理の仕事は、現場での指示管理だけではなく、工事現場の撮影や行政機関・
発注元に対する各種資料作成などの事務業務が、かなり多くあります。
それが大きな負担となって、これまで長時間の残業や休日出勤などもありました。
そこでこうした事務業務を『分業化』するために、現場サポートチームとして新たに発足。
現在、10名以上の女性社員が在籍して活躍することで、現場の負担はかなり減りました」
と、その効果を語っています。

また他にも、現場の業務効率を高めるためのICT化をはじめ、毎年数十名の新卒社員を
継続的に採用し、入社後の研修～現場でのOJTを通じて丁寧に育成しています。
その結果、10年前と比べても確実に休日数が増えており、
今年は「年間休日125日」「土日完全休」など、業界トップクラスの充実度を誇ります。

さらに今年から新たに「リロクラブ」導入による福利厚生制度の充実を図るなど、
安心して長く働ける環境づくりを今後も積極的に進めていくそうです。