何よりも安全のために
-スペシャリストという誇り- 私たちJESグループは「独立系」と呼ばれるエレベーター・エスカレーターのメンテナンス専門会社です。 複数メーカー製品に精通した、スペシャリストならではの高い技術力やサービスを適正価格で提供するという強みから、近年、急速に成長を遂げています。
上場来連続増収!
現在JESグループでは、全国で約126,840台をお預かりしており(2026年3月末時点)、その数は着実に伸びています。お客様との大きな信頼を築いているからこその結果と言えるでしょう。 メンテナンス専門会社の強みを活かした製品開発に基づくエレベーターのリニューアル提案にも力を入れており、また香港やマレーシア、ベトナム等東南アジアに事業会社を擁してアジア圏をターゲット市場に見据えた海外ビジネスも積極的に展開していきます。
会社情報
- 社名・店名
- ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社フリガナ / ジャパンエレベーターサービスホールディングス
- 本社所在地
- 〒103-0027 東京都中央区日本橋1-3-13 東京建物日本橋ビル5F
- 本社へのアクセス
- 東京メトロ 東西線・銀座線 日本橋駅から直結 JR各線 東京駅から徒歩6分
- TEL
- 03-6262-1635
- FAX
- 03-6262-1636
- 代表者
- 代表取締役会長兼社長 CEO 石田 克史フリガナ / イシダ カツシ
- 事業内容
- エレベーター・エスカレーターなど昇降機全般のメンテナンスおよびリニューアル事業
- 設立
- 1994/10
- 資本金
- 2,506,000,000円 (2026年3月末時点)
- 年商
- 57,601百万円 (2026年3月時点)
- 事業所数
- 158
- 従業員数
- 2,286人 (2026年3月末時点)
- 寮・社宅
- 一部会社負担(家賃の25%会社負担)
- 留学生採用
- 留学生採用予定あり
- 関連会社
- ■ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社 ■ジャパンエレベーターサービス北海道株式会社 ■ジャパンエレベーターサービス東北株式会社 ■ジャパンエレベーターサービス城南株式会社 ■ジャパンエレベーターサービス城西株式会社 ■ジャパンエレベーターサービス神奈川株式会社 ■ジャパンエレベーターサービス東海株式会社 ■ジャパンエレベーターサービス関西株式会社 ■ジャパンエレベーターサービス中四国株式会社 ■ジャパンエレベーターサービス九州株式会社 ■ジャパンエレベーターパーツ株式会社 ■ジャパンパーキングサービス株式会社 ■エレベーターメディア株式会社 ■株式会社NSエレベータ ■株式会社三好エレベータ ■株式会社長野エレベーター ■東京エレベーター株式会社 ■エヒメレベータサービス株式会社 ■株式会社関東エレベーターシステム ■株式会社エレドック沖縄 ■株式会社ナカ・エレベータ ■株式会社上新ビルサービス ■株式会社EVOTECH ■JAPAN ELEVATOR SERVICE HONG KONG COMPANY LIMITED(香港) ◇JAPAN ELEVATOR SERVICE INDIA PRIVATE LIMITED(インド) ◇JAPAN JINDAL ELEVATOR SERVICE PRIVATE LIMITED (インド) ◇PT.Japan Elevator Service Indonesia(インドネシア) ◇JAPAN UNIECO ELEVATOR SERVICE COMPANY LIMITED(ベトナム) ◇COFRETH (M)SDN.BHD.(マレーシア)
事業所一覧
参考情報(2025年度)
従業員の平均年齢?
37.3 歳
平均勤続年数?
7.6 年
前事業年度の有給休暇の平均取得日数?
7.2 日
月平均所定外労働時間?
26 時間
役員および管理的地位あるものに占める女性の割合?
役員
25 %
管理職
6.3 %
育児休業取得者数/出産者数?
男性
28 %
(12人/43人)
女性
100 %
(9人/9人)
過去3年間の新卒採用者数・離職者数?
| 採用者数 | 離職者数 | |
|---|---|---|
| 2025年度 | 167 名 | - 名 |
| 2024年度 | 153 名 | 24 名 |
| 2023年度 | 154 名 | 61 名 |
社内制度
| 研修制度? | 新入社員向け独自研修「STEP24」、法定検査士(国家資格)育成研修、ジャパンメンテナンス審査員研修など多数あり。 |
| 自己啓発支援制度? | - |
| メンター制度? | - |
| キャリアコンサルティング制度? | - |
| 社内検定の制度? | メンテナンス職向け社内資格制度あり。全ての資格を取得した人だけが単独での作業を許可される仕組みとなっている。 |