株式会社ヒューマンキャピタル
応募締切: 2026/12/18

カブシキガイシャヒューマンキャピタル

株式会社ヒューマンキャピタル

本社:東京都港区芝浦1丁目7番14号 岡家寿ビル3階

【専攻不問】ITエンジニア職/システム開発・ITインフラ・設立52年・リモート勤務6割

採用予定: 10 名

ITエンジニア職

■Web系、オープン系、通信制御系のシステム開発 (開発言語:Java、.NET、PHP、C、C++、Python など) ■ネットワーク・サーバの設計・構築 ■メインフレームのシステム設計・構築から運用・保守 ■システム運用・管理 金融、生保、公共、研究機関など多種多様な業界のお客様の 課題(業務効率化など)をIT技術を通して解決し、 社会に貢献しています。 会社HP:https://www.human-capital.jp/

当社が求める人物像

人物重視の採用です! ・チームワーク(お互いの個性を尊重できる) ・コミュニケーション(傾聴力・時間力・質問力 など) ・学び好き(自ら積極的に学べる) 学部学科専攻不問。 IT業界に興味のある方。

求人概要

  • 募集職種
    システムエンジニア
  • 募集人数
    10名
  • 募集区分
    正社員(2027年卒)
  • 応募資格
    2027年3月卒業見込みの方。
  • 応募締切
    2026/12/18
  • 勤務地名
    主は、東京23区内。 その他 東京都内、神奈川県(川崎市)、千葉県(印西市)、茨城県(つくば市) ※各プロジェクト先 ※つくば市への転勤は希望を考慮しています
  • 勤務地
    千葉県印西市、東京都千代田区、東京都中央区、東京都港区、東京都新宿区、東京都台東区、東京都江東区、東京都品川区、東京都目黒区、神奈川県川崎市中原区

待遇・福利厚生

  • 勤務時間
    就業時間:9:00~17:30 休憩:60分 残業:月平均15時間程度
  • 休日
    年間休日126日(土・日・祝日・年末年始) 別途、夏季休暇3日取得可
  • 休暇
    年末年始休暇、夏季休暇(3日) 慶弔休暇、有給休暇 初年度10日(6カ月経過後)など
  • 給与
    ・専門(4 年制)  月給222,000円(本俸207000円+固定残業手当15000円/8.4時間分) ・専門(3 年制)  月給212,000円(本俸199000円+固定残業手当13000円/7.5時間分) ・専門(2 年制)  月給202,000円(本俸191000円+固定残業手当11000円/6.6時間分) ・専門(1年制)  月給192,000円(本俸187000円+固定残業手当5000円/3.1時間分) ※給与の固定残業手当は、残業の有無にかかわらず支給し、超過分は追加支給いたします。
  • 交通費
    一部支給(月上限 150,000円)
  • 諸手当
    その他手当 マネージャ手当、プロジェクトリーダー手当
  • 昇給
    年2回
  • 賞与
    年2回(過去3年 平均4.15カ月)

選考プロセス

  • 応募書類
  • 採用の流れ
  • 企業番号
  • 採用責任者

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カブシキガイシャヒューマンキャピタル

株式会社ヒューマンキャピタル

本社:東京都港区芝浦1丁目7番14号 岡家寿ビル3階

福利厚生
有給休暇時間単位取得制度(年5日分)、健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険、財形貯蓄、資格取得支援制度、退職金制度、出産育児休暇制度、介護休暇制度、永年勤続表彰、社員旅行、健康診断、人間ドック
  • 試用期間
    あり(労働条件変更なし)

    試用試験:1ヶ月間

  • 控除
    健康保険、雇用保険、厚生年金、介護保険、所得税、住民税
  • 入社後の流れ
    【入社後】   社内オリエンテーションを行い、ビジネスマナーなどを学びます。 【4月・5月】 外部の技術研修で、基礎を学びます。 【6月】    開発・インフラに分かれて先輩社員に教えてもらいながら少しずつ仕事を覚えていきます。まずは、技術基礎の学習したり、簡単な仕事からお任せすることが多いです。基礎技術が不足している場合は、引き続き、学習期間となります。
  • 研修制度
    未経験の方も入社実績があり、教育環境は充実しています。 ・社員必須研修(1年に2回:情報セキュリティ研修) ・技術研修(社内技術研修・外部機関を利用した専門技術研修) ・ビジネススキル研修(話す力・聴く力・考える力・書く力・報告連絡相談) ・マネジメント研修(コミュニケーション力・ほめる力・叱る力・動かす力) ・人事考課者研修
  • 資格取得支援制度
    自分自身の能力、スキルを高めたいと思っている社員に対し、会社では積極的に支援を行なっております。 ・社内教育用機器、環境の利用 ・資格取得に向けた書籍購入、受験費用の負担  ・社外研修費用の負担